古字書データベース
 
 ■古字書データベース作成委員会■  
 
代表者 坂本信幸 奈良女子大学大学院人間文化研究科教授
分担者 内田賢徳 京都大学大学院人間・環境研究科教授
  乾善彦 大阪府立大学人間社会学部言語文化学科教授
  鈴木広光 奈良女子大学文学部助教授
  西端幸雄 大阪樟蔭女子大学学芸学部教授
  松尾良樹 奈良女子大学文学部教授
  村田右富実 大阪府立大学人間社会学部言語文化学科助教授
  毛利正守 大阪市立大学文学部教授
  吉井健 松蔭女子学院大学文学部国文学科助教授
  (※分担者は五十音順)
 事務局 鈴木榮一  万葉情報調査会
 データ協力者  
田中郁也 京都大学
  張黎 京都大学
  尾山慎 大阪市立大学
  白石幸恵 奈良女子大学
  辻井孝子 大阪樟蔭女子大学
     
     
     
   
古字書データベースの概要  
  国語教育は、国家の要である。その基となる国語の理解のために辞書の重要であることはいうまでもない。いわば辞書の作成は国家的使命といえる。その辞書作成の基本となる日本の古辞書は、ヨーロッパ言語と異なり、漢字文化圏であるが故に文字の問題がある。字形・字義・字音の知識が要求される。早く中国においても顔元孫が著した『干禄字書』が科挙の試験に利用され、正字・俗字を判別することが要求されたが、通用字・異体字も含めた多様な字形の認識は、国語理解のために特に重要な問題である。しかしながら、多くの古辞書は原撰本を逸しているものが多く、現存する転写本・改編本にはさまざまな問題点がある。字形の登録においても古辞書間で差違があり、その字形も多様である。それ故それぞれの古辞書を渉猟し網羅的に把握することが必要とされるが、古辞書の文字検索の不便さも加わり、その作業ははなはだ労力を要するものである。今日においてなお、我が国古辞書の総合的なデータ作成がなされていないことは極めて遺憾な状況である。早急に作成が求められる。幸い昨今の電子媒体の急速な発展は、容易に画面上で字形を認識することや、一覧することを可能にした。
 先に我々のメンバーが作成した「万葉集校本データベース」(万葉集校本データベース作成委員会委員長・坂本信幸)は、パソコンの人文学における利用の可能性を開拓したものであり、人文関係の学会に多大な影響を与え、その画像データの作成利用の方法は奈良文化財研究所の「木簡データベース」の作成などに活かされている。しかしながら、木簡の文字の読解においても、多様な字形を如何に認識するかが重要であり、古字書の字形や、字義、訓についての知識が要求される。古字書データベースは、我が国の古典文献解読のため、国語史研究、言語史研究のためのみならず、日本史学、考古学研究のためにも必要とされるデータベースと言える。
 それ故、本データベースが完成すればその利用価値は大きく、国文学、国語学、日本史学、考古学といった我が国人文関係諸学、さらに比較研究として中国語学、中国文学研究に裨益するデータであるといえる。
 
   
利用規定  
1.本データベースは、2006年10月現在、試作段階にある。そのため完全公開を行っていない。
2.本データベースの検索システム、データベース管理システムが完備されるまでは、奈良女子大学、
  及び大阪樟蔭女子大学日本語研究センター内でのローカル利用の他、以下のアドレスにおいて
  平成18年10月より、インターネット上で一般公開を行っている。
  http://www.manyou.gr.jp/KOJI_DB1/
3.本データベースをすべてコピーすることは、厳禁している。
4.本データベースは、検索結果に限り、印字・フロッピーへのダウンロードを許可している。
   (注:未公開としているデータは除く)
5.本データベースを何らかの方法で改変することは、厳禁している。
6.本データベースの不備を検出した場合、作成委員会に申し出ていただきたい。
7.本データベースは、平成22年度末からDVD-ROMによる公開を計画している。
  その場合の利用規程については、別途定めることとする。
8.本データベースは一次資料の提供の他、当該委員会が著作権を有する研究成果も含まれているので、
  その扱いには注意が必要である。なお、引用や転載は原則としてできない。
9.本データベース公開は、現在、作成委員会のメンバーが個人負担するかたちで行っている。
   (研究の性格上、予告なく変更や中断することがあるので、あらかじめ御了承のこと)
10.当ページは登録制であるので、データベースへのアクセスには作成委員会から発行されたID、PWが必要です。
   登録は
こちらです。
   ID、PWを忘れた人は、再登録を行ってください。
※新撰字鏡の原本は宮内庁書陵部の所蔵である。
  本データベースにおける使用は、「宮内書発第2616号」により許諾を得ている。
※このデータベースの作成は、平成18年度における日本学術振興会科学研究費補助金「研究成果公開促進費」(データベース)
  の支援を得て行われました。
 
 
 
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